「バーチャルウォーター」とは、消費国（＝食料を輸入している国）において「仮にその食料を自分の国で生産するとした場合に、必要となる水の推定量」のことです。
すなわち、直接利用しているわけではないけれど、間接的に“目に見えない形”で利用されている水、ということになります。

バーチャルウォーターという概念は、ロンドン大学のジョン・アンソニー・アラン教授によって提唱されたもの。
水不足の深刻化に伴い注目されるようになり、食料輸入国が水資源の利用を考える際の指標ともなっています。
日本語で「仮想水」とも呼ばれています。

具体的な例をあげてみましょう。

例えば、トウモロコシを1kg生産するには、1,800リットルの水が必要です。
ということは、トウモロコシを1kg輸入するとき、1,800リットルのバーチャルウォーターが発生しているということになります。

環境省のWEBサイトでは、「仮想水計算機」によってさまざまな食料のバーチャルウォーター量を自動計算することができます。

ちなみに、1kgを生産するのに必要な水の量は以下の通りです。

米：3,666 ℓ
小麦粉：2,100 ℓ
大豆：2,500 ℓ
牛肉：20,600 ℓ
豚肉：5,900ℓ
鶏肉：4,500ℓ

肉類のなかでも、とりわけ牛肉で顕著であることがわかりますね。
牛肉の生産には、まず飼料となる穀物（とうもろこしや大豆など）の生育に大量の水が必要です。
それ以外にも、飲み水、飼育、と畜（とちく）や、その後の加工など、さまざまなプロセスで大量の水が使われているのです。

理論上の数字とはいえ、バーチャルウォーターという数字によって「見える化」することで、さまざまなことがわかってきます。

参考文献

日本は言わずと知れた食料輸入大国です。

農林水産省によると、2019年における日本の食料自給率は、カロリーベースで38％。
かつて79%もあった1960年に比べると半分以下にまで下がっており、先進国のなかでも最低の水準であるといえます。

品目別でみると、米は97％、野菜は79％と比較的高いものの、牛肉は35％（国産飼料で生産された牛肉は9%）、小麦が16%、大豆が6％と、その多くを輸入に頼っています。

食料自給率の著しい低下の背景には、食生活の欧米化（＝安価な小麦や肉などの輸入量増加）、人口増加、農業従事者の減少など、さまざまな原因があるといえるでしょう。

参考文献

水不足は、開発途上国を中心に起こっています。

その要因は、人口増加による水使用量の増加、水質汚染、地球温暖化による気候変動などさまざまですが、いずれも先進国の影響が非常に大きいといえます。

これに加え、日本はバーチャルウォーターの点でも、世界の水不足に大きく加担してしまっています。
食料自給率が低く、食料の多くを輸入に頼っているということは、本来日本で使うはずだった水（バーチャルウォーター）をも輸入しているということ。
日本の食料は、他国の水資源によってまかなわれているのです。
無自覚のうちに、他国の水不足問題を悪化させてしまっているといっても過言ではありません。

参考文献

このように、日本は食料の多くを輸入に頼り、同時に大量のバーチャルウォーターを輸入しています。
もちろん単に輸入をやめればよいという話ではありませんが、食料自給率の向上は必要不可欠といえるでしょう。
現在、日本政府は「2025年度までに食料自給率（カロリーベース）を45%に向上させる」という目標をかかげており、さまざまな政策に取り組んでいます。

食料自給率をあげるため、私たち消費者側の立場でできることのひとつに「地産地消」があります。
地産地消とは、その地域で生産された生産物を、その地域で消費すること。
すなわち、自分の住んでいる地域と近いところで育ったものを買う、顔が見える・話ができるといったコミュニケーションを伴う買い物をする、ということです。

この他、なるべく国産の食材を買うようにする、肉類（特に牛肉）を食べる量を減らす、フードロスを出さないように心がけるなど、私たちにできることはいろいろあります。

参考文献