2022年は、日本各地で6月中に梅雨明けが発表されました。
平年よりも1ヵ月ほど早い梅雨明けで、梅雨の期間は14日間のみ。

そして6月中にも関わらず40度近い猛暑が続き、大きな話題となりました。
東京では6月25日から9日連続で35度を超す猛暑日となりましたが、これは観測史上最長の記録です。

世界各地で観測されている、こうした異常気象。
2022年の上半期を振り返るだけでも、北インドでの熱波、ブラジルやオーストラリアでの集中豪雨およびそれに伴う洪水など、さまざまな被害が出ています。

≪参考文献≫

そもそも、異常気象の定義とはなんでしょうか。

気象庁では「ある場所・ある時期において、30年に１回以下で発生する現象」を異常気象としています。
簡単にいえば「気候が過去の平均的な状態と大きく異なる気象」のことです。
例えば大雨や暴風、数ヶ月にも及ぶ干ばつ、季節外れの台風、極端な冷夏・暖冬などがあげられます。

猛暑や豪雨などの異常気象が頻繁に起こる理由について確かなことはわかっていませんが、その大きな要因のひとつとして考えられているのが、大気中の温室効果ガスの増加に伴う「地球温暖化」です。

例えば、世界各地で発生している集中豪雨について考えてみましょう。
地球の平均気温が上昇すると、海や地面から蒸発する水分が増加します。

具体的には「気温が１℃上がると、空気が含むことのできる最大水蒸気量が約７％増加する」といわれています。
こうして水蒸気の量が増えることで雨量が増加し、豪雨の発生に繋がっていると考えられるのです。

また、平均気温の上昇によって降雨パターン（雨の強度や頻度）も変動しており、その他の異常気象の発生率も高まっていると考えられます。

こうした異常気象の多さからも、地球温暖化が深刻に進んでいる現状を垣間見ることができます。

≪参考文献≫

ここでは、地球温暖化が水資源に与える影響について詳しくみていきましょう。

先ほど、温暖化によって地球の平均気温が上がった結果、大気中の水蒸気量が増え、豪雨の発生に繋がっていると説明しました。
しかし気候システムというのは複雑で、平均気温が上がった際にすべての地域で降水量が増えるわけではありません。
熱帯地域や、ロシアやカナダなどの高緯度地域では降水量が増えますが、地中海沿岸、中近東、アフリカ南部、アメリカ中西部などでは降水量が減るのです。

また、温暖化によって降雨パターンが変化することで、干ばつの影響を受けたり、大雨の頻度が増えて洪水の被害を受けたりする地域が多くなるとも考えられます（洪水の被害は2022年の上半期だけでも、世界各地で観測されています）。
降水や降雪の時期や量が変化すると水資源の貯蓄量にバラつきが生じるため、水資源が不安定になる地域も出てくるでしょう。

このように、地球温暖化（または温暖化に起因した異常気象）は、世界の水資源に大きな影響を与え、水不足問題の一因にもなると考えられるのです。

≪参考文献≫

世界規模の地球温暖化への対策に「パリ協定」があります。「パリ協定」とは、2020年以降の気候変動問題に関する国際的な枠組みのこと。

2015年にパリで開催された「第21回国連気候変動枠組条約締約国会議（COP21）」で合意され、1997年に京都で開催されたCOP3で定められた「京都議定書」（温暖化に対する国際的な取り組みのための国際条約）の後継にあたるものです。

「京都議定書」では、 “先進国全体”に温室効果ガスの削減を要求していました。
これに対し「パリ協定」では、“開発途上国も含めた世界全体”で温室効果ガスの削減を要求しています。
そして「世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保つとともに、1.5℃に抑える努力をする」などを目標としています。

具体的な行動としては、石炭や石油といった化石燃料の使用を減らすこと、過剰な森林伐採を減らすことなどがあげられます。
日本でも温室効果ガスの排出量低減に向け、各企業がさまざまな取り組みを進めています。

≪参考文献≫

異常気象は私たちの日常にも影響を及ぼすため、他人事でないと感じている方も多いでしょう。
そしてその要因のひとつである地球温暖化も、すべての人が向き合うべき問題です。

家で無駄な電気を使わないこと、食べ残しをしないこと、エコバッグやマイボトルを使いなるべくゴミを出さないこと、地産地消の食べ物を選ぶこと…。
私たちがほんの少し意識を変えて、ほんの少し行動を変えるだけで、地球の未来は明るい方向へ向かっていくのではないでしょうか？